2008年1月30日水曜日

「米IBMが注力するEnterprise 2.0新技術とは・・・・」

米IBMが米国で開催したLotusカンファレンスにおいて、同社が取り組んでいる企業内Web 2.0新技術を紹介した。

「なぜ、企業内にWeb 2.0ツール、所謂、"Enterprise Social Software"が必要なのだろうか・・・」

よく耳にする回答には、「部門をこえて情報共有を推し進めるため」とか、「組織のナレッジを蓄積するため」、「テクノロジー活用して"見える化"進める」・・・などが挙げられる。また、Wikipediaでは、「組織面」よりはむしろ「利用面」を優先しているという(In contrast to traditional enterprise software, which imposes structure prior to use, this generation of software tends to encourage use prior to providing structure)。

それでは果たして、率先してわれわれは「知恵」や「知識」を提供している「ひと」「個人」を組織である企業は評価しているのだろうか・・・・?!

かつて、米国の著名なコンサルティング会社においても、コンサルタント間の情報共有は大きな課題であったからだ。あまりの成果主義は、情報の価値をオープンではなく、隠蔽することによって、より高い効果をもたらしたからである。「皆で共有するのではなく、自分自身のハードディスクに格納していく・・・・」

そのため、マッキンゼー&カンパニーでは、成果の個人主義をカイゼンするために「チーム制」を適用開始した。また、あるコンサルティング会社では、情報共有にむけての貢献度を積極的に成果で評価した。つまり、組織内Web 2.0ツールを適用し効果を期待するには、それに合致した企業の個人評価制度も変えることが大切になってくる.....

「努力したひとも努力しなかったひとも同じ」ではなく、皆のために率先して情報共有すすめる「個人を相応に評価する」必要あるかもしれない。そして、この活動そのものは、しいては、企業競争力そのものにつながっていく可能性大きい・・・・?!

米Gartner リサーチ部門総責任者であるピーター・ソンダーガード氏は、次のように「組織としての"知"」「チームワーク」「Global」「人材」が大切であると提言している。

「個々人のスキルを高めるのはもちろんですが,チームとしての能力を高めていくアプローチも欠かせません。多くのプロジェクトは,人材を集め,そのスキルの特性を組み合わせて,チ
ームで課題に当たるわけですから」


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