｢米スタンフォード大学教授、日本復活の鍵は人事部門を戦略部門に変えること｣

米スタンフォード大学経営大学院教授であるチャールズ・オライリー氏は、日本復活の鍵として ｢人事部門を戦略部門に変えること｣ であるという。自分自身もこの考え方に共感覚えた。なぜならば、｢ひと｣｢人材｣こそが企業にとっての大きな競争力、つまり、ダイナミックなビジネス・ケイパビリティーであると考えるからだ。

かつての日本企業では、人事部が強力で、その責任者、米国流に言えば、CHRO（最高人事責任者）がとても大きな権限を持っていたはずです。人事部のトップを経験した人が社長の有力な候補にもなった。米国ではそうしたことはこれまでほとんどありません。CFOが常にCHROよりも強い権限を持ってきたのです。これは間違いだとウェルチ氏は指摘したわけですね。CFOの仕事は詰まるところお金の勘定です。一方、CHROは従業員が経営戦略を確実に実行することに責任を負います。

米国企業に学ぶことなどない　(日経ビジネスオンライン)

かつて、米GE(セネラル・エレクトリックス)のCEOであるジャック・ウエルチ氏も、これと同様な点を指摘していた・・・・GEにとって最大の差別化、それは｢ひと｣｢人材｣であると・・・・述べていた。



確かに、企業のアセットとは、他社が持っていない技術であり、また、知的財産、ブランド・・・であるかもしれない。だが、その中で一番大切なものとは・・・きっと｢ひと｣｢人材｣であるはず・・・・

1980年代、多くの米国企業は短期の業績結果に注力していた。
元マッキンゼーのコンサルタントであるトム・ピーターズ氏は、同氏の著書である「エクセレント・リーダー」の中で、多くの企業は、「経験曲線」に従って、自社のビジネスを実践していくと述べている。その結果、企業の中で監査役（CFO）が大きな地位を占めるようになり、「品質向上」や「サービス重視」といった視点が蔑ろにされていった。如何に、他社より安価な製品を、かつ、大量に作るかを追求していたのである。

米国企業のCFO役割も急速に変化している・・・・・



だが、われわれが現在、目にしているハイ・パフォーマンス企業とは、安価な製品よりは、むしろ、「差別化」「効率性」「俊敏性」「リーダーシップ」「イノベーション」などに挑戦している企業であるだろう。

いま、われわれ日本人が取り組むべき選択とは、米国式の経営スタイルを真似ることではなくして、組織にとって一番大切なアセット、すなわち、｢人財｣に注目することかもしれない。日本復活の鍵は人事部門が握っている・・・・？！